ホームページのリニューアルは何年ごと?判断のサイン・進め方と注意点

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ホームページのリニューアルは何年ごと?判断のサイン・進め方と注意点

情報確認日:2026年10月27日。費用は依頼範囲や契約条件によって変わります。

ホームページのリニューアルは、一般的に3〜5年が目安とされています。ただし年数は、見直しを考えるきっかけにすぎません。実際にリニューアルするかは、スマートフォンでの見づらさや更新のしにくさ、問い合わせの減少といった、サイトの状態で判断するのが確実です。

この記事では、目安とされる年数の根拠と、年数より大事な判断のサインを整理しました。全面リニューアルをせずに済むケースや、公開したい時期から逆算した準備の始め方も、ホームページ制作を手がける私たちの立場から紹介します。

ホームページのリニューアルは何年ごと?目安は3〜5年

ホームページのリニューアルの周期は、3〜5年から5年程度が一つの目安です。サイトの種類や調べ方によって、目安には次のような幅があります。

目安の考え方周期
一般的に言われる目安3〜5年(5年程度とする見方もある)
BtoC企業のサイト3〜5年とも言われる
BtoB企業のサイト5〜7年とも言われる
日経225構成企業(大企業)の周期(2024年調査)平均5.5年(過去10年で見ると平均4.17年)

サイト制作サービスのStudioのブログでは、周期は一般的に3〜5年ごとが目安とされています。名古屋のホームページ制作サイト「Webサポ」のコラムは、一般的な目安を5年程度としたうえで、見た目の印象や流行が購買に直結しやすいBtoCのサイトは3〜5年、信頼性や情報量が重視されるBtoBのサイトは5〜7年とも言われると紹介しています。

では、実際の企業サイトはどれくらいの間隔でリニューアルしているのでしょうか。福島県郡山市の総合広告会社ル・プロジェは、2024年1月に、日経225を構成する企業のサイトについて、過去のトップページからリニューアルの時期をさかのぼって調べました。

その結果、日経225構成企業は「平均5.5年で自社のウェブサイトをリニューアル」していることがわかりました。

株式会社ル・プロジェ「ウェブサイトのリニューアルは「5.5年」に1回。日経225構成企業のWEBサイト分析からわかること。」

なお、この平均5.5年は1世代前と2世代前のサイトを比べた数字で、過去10年間で見ると平均4.17年でした。

とはいえ、年数はあくまで目安です。Studioのブログも、年数だけで決めないよう勧めています。

リニューアルすべきかどうかは、経過年数ではなく、いま抱えている課題の中身と、それを放置したときの損失で判断します。

Studio Blog「サイトリニューアルのタイミングはいつ?見直しどきの判断基準」

3年経っていなくても課題が大きければ見直しを考えます。反対に、5年を過ぎていても、成果が出ていて、更新のしくみや安全面にも問題が無ければ、急ぐ必要は無いと私たちは考えています。

リニューアルを検討すべきサイン

次のようなサインが出てきたら、年数にかかわらずリニューアルを検討する時期です。

観点サイン
見た目スマートフォンで見づらい、デザインが会社の今の印象と合わない
情報事業内容やサービスが変わり、掲載している情報や構成が合わない
技術更新のしくみ(CMS)が古く、社内で更新できない。表示の不具合が増えた
成果アクセスや問い合わせが減っている、採用ページから応募が来ない
運用更新する人がいない、更新の手間が大きく情報が古いまま

サインがいくつあるかより、課題がサイト全体に及ぶか一部にとどまるかで、全面リニューアルか部分対応かを判断します。課題が特定のページや機能に限られ、CMSなどの土台がまだ使えるなら、部分的な対応を先に検討できます。課題が構成や土台そのものに及ぶ場合は、全面的な見直しが必要です。スマートフォンに対応していない場合も、部分的な修正ではなく、リニューアルでの見直しを早めに考えてください。CMSの古さやセキュリティへの不安といった技術のサインは、放置せず早めに対処します。

全面リニューアルをせずに済むケース

課題が一部に限られるなら、全面リニューアルではなく、部分的な改修や保守で解決できることもあります。

たとえば「問い合わせを増やしたい」という課題でも、原因がフォームへの導線や一部のページの内容にあるなら、そこを直すことで成果が変わることがあります。変える部分と効果の関係は、ホームページリニューアルの効果を参考にしてください。

CMSのサポートが続いていて、更新で対応できる範囲の不具合やセキュリティへの不安が中心なら、定期的な保守で使い続けられることもあります。保守に含まれる作業と費用の目安は、ホームページ制作後の保守費用にまとめました。

リニューアルにかかる期間の目安

レジットのコーポレートサイト制作では、通常は約3ヶ月程度を目安としてご案内しています。既存サイトからのデータ移行、必要な機能、原稿・写真の準備、社内の確認体制によって前後します。

公開希望日がある場合は、制作期間に加えて依頼前の社内準備の時間を確保してください。具体的な期間と進め方は、コーポレートサイト制作の対応範囲を踏まえて個別に確認します。

公開したい時期から逆算して準備を始める

リニューアルを考え始めたら、公開したい時期から逆算して、制作期間より前に社内の準備期間を確保してください。

制作会社に依頼してからの期間に加えて、依頼前には課題の洗い出し、目的の整理、社内の合意づくりが必要です。たとえば3ヶ月以上かかる制作を予定しているなら、その期間に社内の準備期間を足して、公開したい時期から逆算してください。新年度や展示会、採用の時期など、公開の目標にしやすい時期を先に決めておくのも一つの方法です。

リニューアルの進め方5ステップと、発注側が決めること

年数やサイトの課題から見直しが必要だと分かったら、次の順で整理します。以下は進行を組み立てるための例で、工程や担当範囲は契約内容によって変わります。

工程進めること発注側で決めること
1. 現状を把握サイト、問い合わせ、更新方法の課題を整理困っている場面、残すページや機能
2. 目的・要件を決める対象者、構成、必要機能、制作範囲を整理優先順位、予算、公開希望日、社内責任者
3. 構成・原稿・デザイン掲載内容と画面の方針を具体化原稿や写真の用意、内容を承認する人
4. 構築・移行・検証CMSやフォームを構築し、移行と動作を確認引き継ぐデータ、メール・ドメインの管理者
5. 公開・効果確認切り替え、計測、保守・更新を開始公開可否、公開後の担当、確認する指標

発注前の情報整理にはホームページ制作依頼書のテンプレートも使えます。工程ごとの詳細はリニューアルの進め方をご覧ください。

リニューアル前に確認したい4つの注意点

注意点確認すること
URLと検索流入残すURL、変更するURL、転送の対応表を用意。流入のあるページを理由なく削除しない
フォームとメール送信完了だけでなく通知の受信先、自動返信、メールへの影響も確認
社内の承認原稿・デザインの確認者と期限を決め、公開直前の大きな変更を避ける
公開後の運用保守・更新・解析の担当と、問い合わせ等を振り返る時期を決める

URLが変わる場合は旧ページと新ページの対応、リダイレクト、サイトマップなどを制作会社と確認します。検索への影響と確認項目はGoogle公式のサイト移転ガイドも参考になります。

先送りするほど負担は大きくなる

先送りしても、課題は消えません。サインに気づいていながら先送りすると、直すべき箇所が積み重なり、いざ見直すときの負担が大きくなります。

古くなった情報が増えるほど、原稿の書き直しや確認の手間は増えます。更新のしくみが古いまま時間が経つと、新しい環境に移すための作業も大きくなりがちです。小さな改修や保守で手を入れ続けておくと、全面リニューアルの時期が来たときにも進めやすくなると私たちは考えています。

よくある質問

ホームページのリニューアルの時期について、よくいただく質問にお答えします。

まだ3年も経っていませんが、リニューアルしてもいいですか?

サイトの課題がはっきりしていれば、年数にかかわらず見直して問題ありません。ただし課題が一部に限られるなら、先に部分的な改修で解決できないかを検討すると、費用と期間を抑えられます。

10年近くリニューアルしていません。まず何をすればいいですか?

今のサイトで困っていることと、リニューアルで達成したいことを書き出すところから始めてください。そのうえで制作会社に現状を見てもらうと、全面リニューアルが必要か、どこから手を付けるべきかを判断しやすくなります。

リニューアルの時期を相談することはできますか?

レジットでは、要望が曖昧な段階でも、ヒアリングしながら方向性や改善策をご提案します。リニューアルの時期に迷っている場合も、お問い合わせください。

リニューアル費用は何で変わりますか?

ページ数だけでなく、原稿・撮影、CMSやフォーム、移行するデータ、公開後の支援範囲で変わります。全面刷新と部分改修を同じ前提で比較し、見積もりの対象と対象外を確認してください。レジットでは要件をうかがい、案件ごとにお見積もりします。

まとめ

ホームページのリニューアルは3〜5年が目安とされますが、見た目・情報・技術・成果・運用のサインと、課題がどこまで及んでいるかで判断するのが確実です。課題が一部なら改修や保守で済むこともあり、全面リニューアルをするなら、公開したい時期から逆算して早めに準備を始めてください。

参考・出典

この記事で参照した資料です。

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